建築業界に就職する際には、業界の今後の動向をある程度予想しておくことがポイントです。
比較的明るいニュースの多い建築業界ですが、今後もその状態が続くのか、どのような事態が予測されるのかを把握しておくことで、就職の方向性を決めるきっかけを得られます。
まずは以下を参考に、建築業界の今後の動向をチェックしてみましょう。

近年の建築業界では、特にハウスメーカーの発展が目立っています。
メーカーによっては建築業界の主役である大手ゼネコンをしのぐほどの勢いがあり、多数の実績を築きあげているのです。
ハウスメーカーが活躍している理由には、住宅建設以外の仕事が多くある点や、建材の標準化が可能な点などが考えられます。
今後の建築業界で高収入を目指すのなら、ハウスメーカーの業績チェックがポイントになるかもしれません。

建築業界もそのほかの業界と同じように、人口減少の影響を受けています。
例えば人が減ったことによって住宅建築の需要は低下し、新規で住居をかまえる機会が少なくなってきています。
人口減少に歯止めがかからなければ、今後もその傾向は続くと予想されるでしょう。

一方で、建物の老朽化による修繕の必要性などはなくならないため、建築業界全体が揺らぐような事態にまでは発展しないと考えられます。
大規模な商業施設の建設や都市開発などの大型プロジェクトも積極的に進められているため、建築業界に就職して仕事がなくなるといった可能性は低いでしょう。

建築業界に就職する際には、実際の就職状況を知っておくことも重要です。
現状どの程度の需要があるのかを把握すれば、就職活動の難易度を測ることができるでしょう。
以下からは、建築業界における就職状況を解説します。

建築業界における有効求人倍率は、高い水準にあるのが特徴です。
厚生労働省の一般職業紹介状況を参考にすると、建設技術者有効求人倍率は2021年に平均で6倍以上となりました。
オリンピック需要の高かった2019年と比較すると若干下降していますが、それでもコロナの影響を受けた2020年を上回り、再び人材需要が加速しているのです。
オリンピック後には需要が低下すると予想されていた建築業界ですが、有効求人倍率を見ると以前その数値は高く、今後の発展にも期待できます。


参考
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001263.000005089.html

建築業界は単純な人手不足だけでなく、若年層の減少という問題を抱えています。
厚生労働省の「建設労働者を取り巻く状況について」を参考にすると、全産業と比較して29歳以下の労働人口が特に少ないことが分かります。
労働者の高齢化が進んでいるため、将来的には高い技術を持った人材が不足し、建築工事などに支障が出ると懸念されているのです。

一方で、女性の労働者は増加傾向に転じているなど、将来性を感じさせるデータも存在します。
今後の建築業界は、いかに若年層や女性にアピールできる労働環境を作れるかが課題となるでしょう。

この状況は就職する側から見ると、新規入社を希望する人の需要が高まっている証拠になります。
就職のしやすさという面では、建築業界の現状は良いと判断できるでしょう。


参考
https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12602000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Roudouseisakutantou/0000090621.pdf

建築業界への就職を目指すのなら、その後のキャリアプランを事前に考えておくことも重要です。
建築士をはじめとした建築業界で活躍できる人材は、キャリアプラン次第で収入などが大きく変動します。
将来的に高い収入や安定した生活の獲得を目指す場合には、先に具体的なキャリアプランを考えてみましょう。

建築業界に就職する場合、建築士の国家資格があらゆるシーンで役に立ちます。
建築士の資格には1級と2級があり、1級の方が取得難易度が高い分できる仕事も増えます。
そのため建築士資格2級で就職した人は、その後も勉強を続けて1級の取得を目指すことがキャリアアップにつながるでしょう。

建築業界に就職して建築士として実績を重ねていくと、独立して自分の事務所を持つという選択肢も出てきます。
事務所をかまえればやりがいのある仕事を多数請け負えるようになるので、将来のモチベーションアップにも影響するでしょう。
建築業界で建築士として働くのなら、独立開業という可能性も考慮してキャリアプランを組み立てるのがおすすめです。

建築業界に就職する際には、知っておいた方がいいことがたくさんあります。
事前にあらゆる角度から情報収集を行って、就職活動に役立てる方法を考えてみてください。